ソフトウェア償却②

市場販売目的のソフトウェアを制作し、無形固定資産としてソフトウェア600,000円を計上した。
当該ソフトウェアの見込有効期間を３年として、次の（当初）見込販売数量、見込販売単価、見込販売収益の際に、「見込販売数量基準」で減価償却を行いなさい。
なお、×１年度の実績販売数量1,750、実績販売単価165、実績販売収益288,750であり、見込販売数量、見込販売単価、見込販売収益を変更した。
×２年度、×３年度は見込みどおり計上され、ソフトウェアの有効期間にも変更はなかった。
また、計算過程で端数が生じた際は円未満を四捨五入すること

（当初）
　　　見込販売数量　　　　　見込販売単価　　　　　見込販売収益
×１年　　　2,000　　　　　　　　　170　　　　　　　　340,000
×２年　　　3,000　　　　　　　　　150　　　　　　　　450,000
×３年　　　2,000　　　　　　　　　100　　　　　　　　200,000

（変更）
　　　見込販売数量　　　　　見込販売単価　　　　　見込販売収益
×２年　　　2,700　　　　　　　　　140　　　　　　　　378,000
×３年　　　1,800　　　　　　　　　100　　　　　　　　180,000

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×１年　ソフトウェア減価償却費　200,000　　/　ソフトウェア　220,000
×２年　ソフトウェア減価償却費　240,000　　/　ソフトウェア　240,000
×３年　ソフトウェア減価償却費　160,000　　/　ソフトウェア　160,000

※「各基準に基づく按分配分」は実績が見込みどおりとならなかったとき、
償却の按分配分を実績に合わせる必要が生じる。

×１年（残存価額600,000）
販売実績に基づく見込販売数量基準
⇒当初の見込販売数量に対する実績を考慮した償却
⇒600,000×1,750/7,000＝150,000
　見込販売数量基準150,000　＜　定額法200,000　⇒200,000を採用

×２年（残存価額400,000）
⇒400,000×2,700/4,500＝240,000
　見込販売数量基準240,000　＞　定額法200,000　⇒240,000を採用

×３年（残存価額160,000）
　⇒償却最終年なので残存価額をそのまま償却