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ソフトウェア償却②

市場販売目的のソフトウェアを制作し、無形固定資産としてソフトウェア600,000円を計上した。
当該ソフトウェアの見込有効期間を3年として、次の(当初)見込販売数量、見込販売単価、見込販売収益の際に、「見込販売数量基準」で減価償却を行いなさい。
なお、×1年度の実績販売数量1,750、実績販売単価165、実績販売収益288,750であり、見込販売数量、見込販売単価、見込販売収益を変更した。
×2年度、×3年度は見込みどおり計上され、ソフトウェアの有効期間にも変更はなかった。
また、計算過程で端数が生じた際は円未満を四捨五入すること

(当初)
   見込販売数量     見込販売単価     見込販売収益
×1年   2,000         170        340,000
×2年   3,000         150        450,000
×3年   2,000         100        200,000

(変更)
   見込販売数量     見込販売単価     見込販売収益
×2年   2,700         140        378,000
×3年   1,800         100        180,000

 

 

 

 


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×1年 ソフトウェア減価償却費 200,000  / ソフトウェア 220,000
×2年 ソフトウェア減価償却費 240,000  / ソフトウェア 240,000
×3年 ソフトウェア減価償却費 160,000  / ソフトウェア 160,000


※「各基準に基づく按分配分」は実績が見込みどおりとならなかったとき、
償却の按分配分を実績に合わせる必要が生じる。

×1年(残存価額600,000)
販売実績に基づく見込販売数量基準
⇒当初の見込販売数量に対する実績を考慮した償却
⇒600,000×1,750/7,000=150,000
 見込販売数量基準150,000 < 定額法200,000 ⇒200,000を採用

×2年(残存価額400,000)
⇒400,000×2,700/4,500=240,000
 見込販売数量基準240,000 > 定額法200,000 ⇒240,000を採用

×3年(残存価額160,000)
 ⇒償却最終年なので残存価額をそのまま償却