減損損失

機械（帳簿価額200円）に減損の兆候が見られるので、当期末に将来キャッシュフローを見積もったところ、経済的残存使用年数3年の各年につき50円ずつのキャッシュフローが生じ、使用後の正味売却価額は30円と見込まれた。
当該機械の当期末における時価は100円、処分費用は10円と見込まれた。必要な会計処理を行いなさい。
なお、将来キャッシュフローの現在価値算定にあたっては、割引率5％を用い、円未満は四捨五入すること。

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減損損失　38　　／　機械　38

減損損失の処理は３プロセス
①減損の兆候　　　→問題文に指示あり
②減損損失の認識　→割引前将来キャッシュフローと帳簿の比較
③減損損失の算定　→回収可能価額の算定（正味売却価額と使用価値（将来キャッシュフローの現在価値）の高い方）

②減損損失の認識（回収可能テストの実施）
割引前将来キャッシュフローと帳簿価額を比較
⇒50＋50＋50＋30＝180　より
帳簿価額＞割引前将来キャッシュフロー
⇒減損損失の認識

③減損損失の算定
　(1)正味売却価額
　　⇒100-10＝90
　(2)使用価値（将来キャッシュフローの現在価値）
　　⇒50/1.05　＋　50/1.05^2　＋　（50＋30）/1.05^3＝162.077…

⇒200-162＝38

【参考】

日本では蓋然性基準を採用しているとのこと。これは、減損損失の額が大きくて戻らない程度になった場合に減損損失を計上するというもの。そのため、②減損損失の認定の時点では（計算が容易で使用価値を下回ることのない）割引前将来キャッシュフローの値を採用している。