ソフトウェア償却④

自社利用ソフトウェアが600,000円計上された。
見込利用可能期間は５年、償却法は定額法を採用している。
×２年度末において、利用可能期間を見直したところ、×３年度以降の利用可能期間は残り２年であることが判明した。
×１年度～×５年度までのかかる償却をせよ

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×１年度　ソフトウェア減価償却費　120,000　　/　ソフトウェア　120,000
×２年度　ソフトウェア減価償却費　120,000　　/　ソフトウェア　120,000
×３年度　ソフトウェア減価償却費　180,000　　/　ソフトウェア　180,000
×４年度　ソフトウェア減価償却費　180,000　　/　ソフトウェア　180,000
×５年度　償却なし

※×２年度"末"まで使用しているので、当該使用期間は当初利用可能期間を基準とした償却を行う。
　なお、利用可能期間は×４年度末までと判明したため×５年度は償却しない（当たり前）