ソフトウェア償却③

市場販売目的のソフトウェアを制作し、無形固定資産としてソフトウェア600,000円を計上した。
当該ソフトウェアの見込有効期間を３年として、次の（当初）見込販売数量、見込販売単価、見込販売収益の際に、
「見込販売数量基準」で減価償却を行いなさい。
なお、×１年度の実績販売数量、実績販売単価、実績販売収益は見込みどおり、
×２年度は実績販売数量2,800、実績販売単価150、実績販売収益420,000であったため、見込販売数量、見込販売単価、見込販売収益を変更した。
×３年度は見込みどおり計上され、ソフトウェアの有効期間にも変更はなかった。
また、計算過程で端数が生じた際は円未満を四捨五入すること

（当初）
　　　見込販売数量　　　　　見込販売単価　　　　　見込販売収益
×１年　　　2,000　　　　　　　　　170　　　　　　　　340,000
×２年　　　3,000　　　　　　　　　150　　　　　　　　450,000
×３年　　　2,000　　　　　　　　　100　　　　　　　　200,000

（変更）
　　　見込販売数量　　　　　見込販売単価　　　　　見込販売収益
×３年　　　1,600　　　　　　　　　 85　　　　　　　　136,000

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×１年　ソフトウェア減価償却費　200,000　　/　ソフトウェア　220,000
×２年　ソフトウェア減価償却費　264,000　　/　ソフトウェア　264,000
×３年　ソフトウェア減価償却費　136,000　　/　ソフトウェア　136,000

※見込販売収益＜残存価額となるような償却が行われようとするとき、翌期に残存価額を償却しきれなくなってしまうので、超過額を一時費用（損失）として併せて償却する。

×１年（残存価額600,000）
販売実績に基づく見込販売数量基準
⇒当初の見込販売数量に対する実績を考慮した償却
⇒600,000×2,000/7,000≒171,429
　見込販売数量基準171,429　＜　定額法200,000　⇒200,000を採用

×２年（残存価額400,000）
⇒400,000×2,800/5,000＝224,000
　見込販売数量基準224,000　＞　定額法200,000　⇒224,000を採用
⇒（翌期）残存価額176,000＞見込販売収益136,000であることから、差額の40,000を費用計上
⇒224,000＋40,000＝264,000

×３年（残存価額136,000）
　⇒償却最終年なので残存価額をそのまま償却