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ソフトウェア償却③

市場販売目的のソフトウェアを制作し、無形固定資産としてソフトウェア600,000円を計上した。
当該ソフトウェアの見込有効期間を3年として、次の(当初)見込販売数量、見込販売単価、見込販売収益の際に、
「見込販売数量基準」で減価償却を行いなさい。
なお、×1年度の実績販売数量、実績販売単価、実績販売収益は見込みどおり、
×2年度は実績販売数量2,800、実績販売単価150、実績販売収益420,000であったため、見込販売数量、見込販売単価、見込販売収益を変更した。
×3年度は見込みどおり計上され、ソフトウェアの有効期間にも変更はなかった。
また、計算過程で端数が生じた際は円未満を四捨五入すること

(当初)
   見込販売数量     見込販売単価     見込販売収益
×1年   2,000         170        340,000
×2年   3,000         150        450,000
×3年   2,000         100        200,000

(変更)
   見込販売数量     見込販売単価     見込販売収益
×3年   1,600          85        136,000

 

 

 

 


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×1年 ソフトウェア減価償却費 200,000  / ソフトウェア 220,000
×2年 ソフトウェア減価償却費 264,000  / ソフトウェア 264,000
×3年 ソフトウェア減価償却費 136,000  / ソフトウェア 136,000


※見込販売収益<残存価額となるような償却が行われようとするとき、翌期に残存価額を償却しきれなくなってしまうので、超過額を一時費用(損失)として併せて償却する。

×1年(残存価額600,000)
販売実績に基づく見込販売数量基準
⇒当初の見込販売数量に対する実績を考慮した償却
⇒600,000×2,000/7,000≒171,429
 見込販売数量基準171,429 < 定額法200,000 ⇒200,000を採用

×2年(残存価額400,000)
⇒400,000×2,800/5,000=224,000
 見込販売数量基準224,000 > 定額法200,000 ⇒224,000を採用
⇒(翌期)残存価額176,000>見込販売収益136,000であることから、差額の40,000を費用計上
⇒224,000+40,000=264,000

×3年(残存価額136,000)
 ⇒償却最終年なので残存価額をそのまま償却