ソフトウェア償却①

市場販売目的のソフトウェアを制作し、無形固定資産としてソフトウェア600,000円を計上した。
当該ソフトウェアの見込有効期間を３年として、次の見込販売数量、見込販売単価、見込販売収益の際に、
①見込販売数量基準
②見込販売収益基準でそれぞれ減価償却を行いなさい。
なお、各年度の販売収益は見込みどおり計上され、ソフトウェアの有効期間にも変更はなかった。
また、計算過程で端数が生じた際は円未満を四捨五入すること

　　　見込販売数量　　　　　見込販売単価　　　　　見込販売収益
×１年　　　2,200　　　　　　　　　200　　　　　　　　440,000
×２年　　　1,400　　　　　　　　　150　　　　　　　　210,000
×３年　　　2,400　　　　　　　　　100　　　　　　　　240,000

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①見込販売数量基準
×１年　ソフトウェア減価償却費　220,000　　/　ソフトウェア　220,000
×２年　ソフトウェア減価償却費　190,000　　/　ソフトウェア　190,000
×３年　ソフトウェア減価償却費　190,000　　/　ソフトウェア　190,000

②見込販売収益基準
×１年　ソフトウェア減価償却費　296,629　　/　ソフトウェア　296,629
×２年　ソフトウェア減価償却費　151,686　　/　ソフトウェア　151,686
×３年　ソフトウェア減価償却費　151,685　　/　ソフトウェア　151,685

※販売目的ソフトウェアの減価償却は、原則として３年以内に行い、
「各基準に基づく按分配分」と「定額法」のいずれか大きな方を採用する。

①
×１年（残存価額600,000）
　見込販売数量基準220,000　＞　定額法200,000　⇒220,000を採用
×２年（残存価額380,000）
　見込販売数量基準140,000　＜　定額法190,000　⇒190,000を採用
×３年（残存価額190,000）
　⇒償却最終年なので残存価額をそのまま償却

②
×１年（残存価額600,000）
　見込販売収益基準296,629　＞　定額法200,000　⇒296,629を採用
×２年（残存価額303,371）
　見込販売収益基準141,573　＜　定額法151,686　⇒151,686を採用
×３年（残存価額151,685）
　⇒償却最終年なので残存価額をそのまま償却