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ソフトウェア償却①

簿記上級

市場販売目的のソフトウェアを制作し、無形固定資産としてソフトウェア600,000円を計上した。
当該ソフトウェアの見込有効期間を3年として、次の見込販売数量、見込販売単価、見込販売収益の際に、
①見込販売数量基準
②見込販売収益基準でそれぞれ減価償却を行いなさい。
なお、各年度の販売収益は見込みどおり計上され、ソフトウェアの有効期間にも変更はなかった。
また、計算過程で端数が生じた際は円未満を四捨五入すること


   見込販売数量     見込販売単価     見込販売収益
×1年   2,200         200        440,000
×2年   1,400         150        210,000
×3年   2,400         100        240,000

 

 

 

 

 

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①見込販売数量基準
×1年 ソフトウェア減価償却費 220,000  / ソフトウェア 220,000
×2年 ソフトウェア減価償却費 190,000  / ソフトウェア 190,000
×3年 ソフトウェア減価償却費 190,000  / ソフトウェア 190,000

②見込販売収益基準
×1年 ソフトウェア減価償却費 296,629  / ソフトウェア 296,629
×2年 ソフトウェア減価償却費 151,686  / ソフトウェア 151,686
×3年 ソフトウェア減価償却費 151,685  / ソフトウェア 151,685


※販売目的ソフトウェアの減価償却は、原則として3年以内に行い、
「各基準に基づく按分配分」と「定額法」のいずれか大きな方を採用する。


×1年(残存価額600,000)
 見込販売数量基準220,000 > 定額法200,000 ⇒220,000を採用
×2年(残存価額380,000)
 見込販売数量基準140,000 < 定額法190,000 ⇒190,000を採用
×3年(残存価額190,000)
 ⇒償却最終年なので残存価額をそのまま償却


×1年(残存価額600,000)
 見込販売収益基準296,629 > 定額法200,000 ⇒296,629を採用
×2年(残存価額303,371)
 見込販売収益基準141,573 < 定額法151,686 ⇒151,686を採用
×3年(残存価額151,685)
 ⇒償却最終年なので残存価額をそのまま償却