研究開発費

機械（取得原価20,000円）を期首に取得した。この機械は当面の間、研究開発目的にのみ使用するが、汎用性があるため他の目的に使用することができる。機械の耐用年数は4年であり減価償却は定額法、残存価額なしで行うこと。

期末に減価償却費を計上し、仕訳を行いなさい。

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（取得時）

機械　20,000　　／　現金　20,000

（期末）

機械減価償却費　5,000　　／　機械減価償却累計額　5,000

研究開発費　5,000　　／　機械減価償却費　5,000

※研究開発のみにしか使用できない機械であれば、すべて研究開発費となるが、研究開発以外にも使用できる機械であれば、資産計上し、減価償却を行い、当該減価償却費を研究開発費として処理する。

研究開発以外にも使用できることから、機械そのものには資産性が認められるが、その資産性には研究開発費的な要素も多分に含まれていることから、減価償却費を研究開発費として処理するという発想が興味深いところではある。