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のれんの減損損失(原則)

資産グループB、C、のれんを含むより大きな単位に減損の兆候が見られる。

減損損失の配分は帳簿価額に比例配分、なお、減損損失配分後の各資産グループの帳簿価額は回収可能価額を下回らないようにすること。

減損損失にかかる仕訳をせよ。

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減損損失 6,220  / 資産グループC 3,200

             のれん 2,000

             資産グループA 420 

             資産グループB 600

 

①各資産グループの減損認識

⇒資産グループB:帳簿価額3,000 < 割引前CF3,700

減損損失の処理は不要

 

⇒資産グループC:帳簿価額4,200 > 割引前CF1,200

減損損失の算定

⇒帳簿価額4,200-回収可能額1,000=3,200

 

②資産グループ全体の減損認識

⇒帳簿価額11,300 > 割引前CF7,500

減損損失の算定

⇒帳簿価額11,300-回収可能価額5,080=6,220

 

減損損失の配分

⇒資産グループCの減損損失3,200 ※残り3,020

⇒のれんの減損損失2,000 ※優先配分、全損、残り1,020

⇒資産グループAの減損損失420 ※1,020×210/510

⇒資産グループBの減損損失600 ※1,020×300/510

 

【参考】

のれんは基本的に資産性のないもの(実態がないという意味において)なので、減損損失の際は優先的に配分される。

ただし、減損損失を配分されるのは資産グループA、B、Cの所属する部署に配分された分ののれんであって、別の部署に配分されている部分ののれんまで配分は及ばない。(減損損失の生じた単位内で配分を完結させる)